５月３０日発売の週刊東洋経済の巻頭特集は『世界はこんなに動いていた』。何の特集でしょう？ 表紙のサブタイトルを見てもらえればすぐわかると思いますが「世界経済」の特集です。
大震災以来、日本人は自分たちの直面する問題の大きさに圧倒され、なかなか世界に目を向ける余裕がありませんでした。しかし、その間も世界は大きく動いていたはず。その思いを強くしたのは、今回の編集後記にも書いたように、読売と朝日の大手２紙が、大震災後１カ月間の特別縮刷版（１５００円前後と、通常の縮刷版よりかなり安価）を刊行したのを入手してからです。
今週の『週刊東洋経済』巻頭特集は「東北復興」。日本地図で見ると東北地方は大きなエリアのように思えますが、日本全体に占める割合は総面積で１８％、人口で７％、ＧＤＰで６％。この比率は雑誌マーケットでもほぼ同じ。仮に１０万部売れる雑誌があったら、東北で売れる部数はせいぜい５０００〜７０００部。特に経済誌は単に経済規模が大きい地域なら売れるというわけではなく、地元経済に勢いのある地域でないと部数が伸びません。たとえば、週刊東洋経済では名古屋経済についての臨時増刊を毎年出していますが（今年は連休明け発売の「ナゴヤの正念場」が好評発売中）、大阪／関西経済についての臨時増刊はしばらく出していません。トヨタをはじめ製造業が元気な名古屋では臨時増刊を出しても注目してもらえますが、最近が地盤沈下ぎみだった関西経済の臨時増刊は出しにくかったためです。
そういう意味では、震災という全国的に注目されている特集要因があったとはいえ、「東北経済」にフォーカスした今週号の巻頭特集は、本誌のような経済誌にとっては空前絶後の特集ではありました。
３・１１大震災以来、ブログを２カ月休んでしまいました。なぜ更新されないのか心配されていた方もいらっしゃったのでは。たいへん申し訳ないです。この間、編集長就任以来（おそらくここ半世紀の歴代編集長も未経験？）のてんてこ舞い状況に置かれてしまったのが、ブログ更新を怠ってしまった理由ですが、今後は短い文章でも、できるだけ定期的に更新するようにします。
週刊東洋経済の今週発売号巻頭特集は『ＴＰＰ全解明』。ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）は、菅直人首相が昨年１０月に参加検討を表明して以来、日本の対外政策の一大焦点に浮上。輸出産業を中心とする賛成派と農業セクターを中心とする反対派の間で賛否両論が巻き起こっています。菅首相の方針どおりＴＰＰに参加した場合、農業のみならず地域産業などへのインパクトは大ですが、参加を見送った場合でも日本抜きでＴＰＰが発足する可能性が高いため、やはり輸出競争力などへの影響は避けられません。週刊東洋経済でも、ニュース欄などでＴＰＰの問題については逐次扱ってきましたが、やはりまとまった形でリポートすべきだと考え、今回巻頭特集に取り上げた次第です。経済誌でＴＰＰをメインタイトルに掲げた巻頭特集を組むのはおそらく初。ＴＰＰをテーマにした政府の「開国フォーラム」も２月末に始まったところで、良いタイミングだと思ったのですが……。
週刊東洋経済の本日発売号の巻頭特集は『鉄道最前線』。東洋経済で鉄道を特集するのは２００８年４月、０９年７月、１０年４月に続き４回目。経済誌ではさまざまな業界について手を変え品を変え巻頭で特集していますが、毎年、巻頭特集が成り立つような業界はそれほど多くありません。自動車、エアライン、流通、メディア、不動産……といったところがせいぜいです。
その中で鉄道業界は、きちんとコンテンツ内容を作れば、多くの読者の皆様に毎年買っていただける、という点で、業界関係者のみならず一般のビジネスパーソンも含めて、非常に注目度の高い業界です。特に都市部では通勤や仕事中の移動などで鉄道を常用している人々が多いため、鉄道事業者に対して、こうしてほしい、こうあってほしいと思う気持ちはより強いようです。
週刊東洋経済２月２１日発売号の巻頭特集は「何とかなる！中国語」。日本では、英語については義務教育時代から学びはじめ、社会に出てからも仕事や海外旅行などで使う機会が少なくありませんが、それでもコンプレックスを抱く人が大半です。小誌でも昨年９月１８日号の巻頭で「非ネイティブの英語術」を特集したところ、思わぬ反響をいただき、語学に対する関心の深さを思い知らされました。
一方、中国語は義務教育では学ばないし、大学でも第２外国語の選択肢の一つにすぎません。社会人になってから中国語が必要になるのは、グローバル企業にいるビジネスパーソンが中国に赴任するといったケースにほぼ限定されていたのではないでしょうか。母語としての中国語話者人口はたしかに世界一ですが、今のところ、英語のような「国際語」とはいえず、中国語ができないからと言ってコンプレックスを感じることもない、というのが正直なところでしょう。
『週刊東洋経済』の今週発売号巻頭特集は「テレビ新世紀」。ケータイ電話が「スマートフォン」へと瞬く間に切り替わりつつあるように、テレビも「スマートテレビ」への進化を余儀なくされています。もっとも、スマートフォンの場合は、ｉＰｈｏｎｅなりアンドロイド端末なりを手にして「これがスマートフォン」と言えるでしょうが、テレビの場合はハードウエアの形状にかかわらずネットに接続さえすればスマートテレビ的なコンテンツを楽しむことができます。それでは「お前はもうスマートテレビを見ているのか」と言われても答えに窮するところがありますが、たぶん、「ユーチューブ」辺りを見ているかどうかが、その一つの分かれ目になるのではないでしょうか。ユーチューブといえば、何といっても「尖閣諸島沖中国漁船衝突ビデオ」の流出事件。今週号の表紙にもちょこっとその写真を載せてありますが、皆さんはビデオの現物をユーチューブでご覧になりましたか。
今週発売の週刊東洋経済は「躍る！ブラジル」。新興国の代名詞とされる「ＢＲＩＣｓ」の「Ｂ」がブラジルであることはよく知られていますが、日本から見ると地球の裏側にあるため、中国やインド、ロシアに比べれば関心は今ひとつ。小誌でも中国やインドは何度も特集化したものの、ブラジルはまだ。他誌を見ても、ブラジル経済を巻頭で取り上げたのは２００６年の「日経ビジネス」がおそらく最後。一方で、雑誌への露出度はまだまだながら、新聞・テレビではブラジルネタが大流行。「ブラジルの自動車市場がドイツを抜き世界４位浮上」「リオデジャネイロ州を大洪水が襲い死者８００人」「リオのカーニバルを１カ月後に控え８０００着の衣裳を保管していた倉庫が全焼」などなど。ブラジルはまさに日本のメディア界でもブレイク寸前。他誌より前に何としても取り上げたい。そうした思いから今回の特集企画はスタートしました。
先週はあまりの忙しさにブログ更新まで手が回りませんでした。このところ週１回ペースの更新を目指していただけに、小骨がのどに刺さったような１週間でした。週刊誌編集長のブログであるだけに、週１更新を心掛けていきます！
１月３１日発売号の巻頭特集は「まだ間に合う！糖尿病」。４０歳を過ぎると年１回行う健康診断の内容もかなり細かいものになります。が、血糖値やＨｂＡ１ｃといった「糖尿病」がらみの検査項目で引っ掛かったことはこれまでなく、近親者にも糖尿病患者はゼロ。遺伝次第の病気というイメージが強いため、漠然と自分は多少の暴飲暴食をしても糖尿病だけには罹らないと考えていました。ところが、３２ページの糖尿病危険度チェックリストを見たら、暴飲暴食とまで行かないような、現代の日本人にとってはよくありがちな食生活であっても結構危ういことがわかりました。
１月１７日発売の『週刊東洋経済』巻頭特集は「頼れる！読書術」。年末年始をはさんで、さまざまな雑誌で読書特集をしています。週刊東洋経済でも１２月２５日−１月１日合併号で「経営者と目利きが選ぶ 年末年始に読みたい政治・経済・経営書」と題する読書特集を組みました。こうした読書特集があると、商売柄非常に気になるのですが、ざっと目を通しただけでも、自分がまだ読んでいないけれど、読んでみたくなる本・読まなくてはならない本は実にはたくさんありそうです。でも、平日であれば往復の通勤電車の中ぐらいしかまとまった読書時間が確保できないような状況では、とても全部読み切るのは無理。そうしたごく普通の読書家のために、今回は「読書」特集ではなく「読書術」特集の切り口で作りました。